地球温暖化の現状

地球温暖化

2023年 地球温暖化の現状

 私たちが暮らす地球は、太陽からの光や熱エネルギーを受け取っています。この太陽からのエネルギーは地球を温め、地球自体も宇宙に熱を放出しています。

地球の表面からの熱の逃げにくさを助けているのが、温室効果ガスです。温室効果ガスには、二酸化炭素(CO2)などが含まれており、主に化石燃料の使用などによって大気中に増え続けています。これによって、地球の気温が上昇し続けているのです。地球の平均気温は現在約14℃ですが、もし温室効果ガスが存在しなければ、太陽からの熱が宇宙に放出されてしまい、地球の平均気温はマイナス19℃となると言われています。温室効果ガスは、地球を温かく保つ役割を果たし、私たちが生活しやすい環境を提供しているのです。

しかし、産業革命以降、私たちは化石燃料を大量に使用し、二酸化炭素などの温室効果ガスを大気中に排出してきました。その結果、大気中の温室効果ガスが増え続け、地球の気温が上昇しているのが地球温暖化の原因です。

日本でも過去100年間の平均気温は1.2℃上昇しました。将来的には、今世紀末には20世紀末と比べて最大で3.4℃~5.4℃の上昇が予測されています。

世界の気温の推移図

地球温暖化が原因で起こること

気温の上昇

 地球温暖化の影響により、世界の平均気温は持続的な上昇傾向にあります。

国際連合の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の第5次評価報告書(2013~2014年)によれば、1880年から2012年までの期間において、平均気温は0.85℃上昇したとされています。

近年、記録的な猛暑が頻発し、このような気温上昇が世界全体や日本にも影響を与えています。日本の場合、1898年から2008年までのデータを分析すると、平均気温は100年あたり1.11℃のペースで上昇しており、北海道など比較的冷涼な地域でも夏の気温が30℃を超える日が増えていることがわかっています。

海面の上昇

 地球温暖化に伴う海面水温の上昇は、深刻な状況です。

過去のデータからわかるように、世界の海面水温は1900年から2019年までの間で100年あたり0.55℃上昇しています。特に日本の近海では、その上昇幅がさらに深刻であり、100年あたりの上昇幅は1.14℃に達しています。

海面水温は海域や季節によっても異なりますが、一般的には大陸に近い位置の海域で上昇しやすい傾向があります。これは、暖流の流れや陸地の気温の影響を受けやすいためです。日本の場合、亜熱帯地域から北上する空気が偏西風に乗って流れることにより、海面水温の上昇がさらに顕著になることが予測されています。

以上の情報から推測すると、パリ協定の目標を達成したとしても、21世紀末までに日本近海の海面水温はさらに1.14℃上昇する可能性があります。このような上昇は、海洋生態系や漁業などに重大な影響を及ぼすことが懸念されます。

北極海を覆う氷が減少を続けている

 温暖化の影響により、北極海の海氷面積が減少し続けています。1979年から2019年までの観測結果によると、北極域では10年ごとに約89万平方キロメートルの海氷面積が減少しており、これは最小海氷面積(平年値)の14%に相当します。

同様の傾向がオホーツク海でも見られます。1956年以降の観測データに基づくと、1980年代以降には流氷の量も急激に減少しています。

もしもパリ協定の目標が達成されず、現在の気温上昇が持続する場合、北極域の氷は21世紀半ばまでにほとんど融解してしまうと予測されています。さらに、本世紀の間には海氷面積だけでなく、海氷の厚さも減少すると予想されています。このような状況は、北極地域の生態系や地球の気候システムに大きな影響を及ぼすことが懸念されます。

雨量増加、砂漠化などの気象の変化

 温暖化の影響により、北極海の海氷面積が減少し続けています。1979年から2019年までの観測結果によると、北極域では10年ごとに約89万平方キロメートルの海氷面積が減少しており、これは最小海氷面積(平年値)の14%に相当します。

同様の傾向がオホーツク海でも見られます。1956年以降の観測データに基づくと、1980年代以降には流氷の量も急激に減少しています。

もしもパリ協定の目標が達成されず、現在の気温上昇が持続する場合、北極域の氷は21世紀半ばまでにほとんど融解してしまうと予測されています。さらに、本世紀の間には海氷面積だけでなく、海氷の厚さも減少すると予想されています。このような状況は、北極地域の生態系や地球の気候システムに大きな影響を及ぼすことが懸念されます。

食糧・農作物の打撃

 地球温暖化による影響は、食糧供給にも深刻な問題を引き起こす可能性があります。気温上昇に伴う猛暑や砂漠化は、穀物や農作物の生産量の減少をもたらし、食糧需要に対する供給不足が懸念されます。さらに、海水温の上昇による漁獲量の減少も問題となります。

これらの影響は、食糧価格の上昇を引き起こす可能性もあります。特に、農業の労働力不足や自給率の低さが課題となっている日本では、食糧の確保がますます困難になる可能性があります。これにより、経済的な負担や食糧安全保障の問題が浮上する可能性があります。

生態系への影響

 生物種に関する分析では、気温上昇が1.5度の場合、対象となった10万5501種の脊椎動物のうち約4%、昆虫のうち約6%、植物のうち約8%が生息域の半分以上を失う可能性が示されています。

さらに気温が2度上昇すると、これらの影響はさらに深刻化すると予想されています。

特に北極海では、海水の凍結が減少する頻度に大きな変化が生じることが予想されており、気温が2度上昇すると生態系に対して重大な影響を及ぼすことはほぼ確実と考えられています。

日本では将来的にこんな影響が予想されている

 日本では、将来的には30℃以上の真夏日が増えることが予測されています。現在の東京では年間約46日が真夏日とされていますが、気温上昇が続く場合、21世紀末には年間約103日が真夏日になる可能性が指摘されています。これにより、1年のうち3ヶ月以上が真夏日になる未来が現実となるかもしれません。

また、気象庁は温室効果ガスの排出削減が進まない場合、短時間での強雨が増加する可能性があると警告しています。実際、過去数年間で関東・東北豪雨や北海道・東北地方を襲った台風、九州北部豪雨などの水害が頻発しています。

これらの気候変動は農作物にも影響を与えています。例えば、りんごの収穫時期が遅れたり、色付きが悪くなったりするなど、気温の低下が農作物に悪影響を及ぼしています。将来的には平均気温の上昇が続けば、他の農作物にも影響が出ることが予想されます。

地球温暖化を食い止める為に私達が出来ること

 地球温暖化は、私たちの活動によって排出される温室効果ガスの影響によって引き起こされる現象です。特に二酸化炭素(CO2)の排出量が大きな割合を占めています。

CO2の排出量は、私たちが使用するエネルギーなどの資源消費に密接に関連しています。したがって、資源やエネルギーの消費を適切に制限し、環境への負荷を最小限に抑えるために、迅速に対策を講じる必要があります。

私たちの子供や孫世代により良い環境と未来を残すためには、国や企業はもちろんのこと、個々人が自らの行動を考え、具体的な行動に移すことが不可欠です。環境への配慮を自分の責任として受け止め、行動に移すことが求められています。

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